無料相談が次から次へと・・・

2019年11月6日。冷たい風が吹く中、大宮ソニックシティにはたくさんの人たちが集まりました。

私たち「東京まあるい学校」はブースを構え、不登校や発達障害児の保護者や関係者対象の無料相談を実施しました。

ポスターに込められた思い

ブースの壁一面に貼られたポスターは

「東京まあるい学校主催フォートナイト大会2020年開催」

「ユーチューバー育成相談やってます」

「発達障害が目立つのは輝いている証拠」

「発達障害だからこそ救える未来がある」

「子どもには何かの才能がある。それをみつけて伸ばすのが大人の責任」

「就学でも就職でもない0円から会社を作るための学校」

など、どれもインパクトのあるコピーだ。

ブースを埋め尽くした方々とは

どのような方がブースを訪れてくれたのかというと・・・

保護者はもちろん、議員さんやNPO法人、行政担当者も話を聞きに来てくれました。

「うちの子には発達障害があります。今は楽しんで学校に行ってくれていますが将来のことを考えると不安です」

「うちの子も不登校なのでオルタナティブスクールを作る予定です。どんなことから始めたらいいですか?」

「うちの子も不登校です。今はときどきプレイパークに行って過ごしています。東京まあるい学校ではどんなことを教えてくれるのですか?」

「うちの子の夢はユーチューバーなんです。どうやったらなれますか?」

などなど・・・

いろんなお話をすることができました。

不登校児への学費補助はない

日本全国にたくさんのフリースクールやオルタナティブスクールがあります。

NPO法人や一般社団法人のところもありますし、株式会社、個人事業主のところもあります。

どこを選んでも共通しているのは、国から利用者に対して学費の補助はないということです。

教育機会確保法

2017年2月に施行された教育機会確保法。

今まで学校復帰を大前提としていた不登校対策でしたが、学校外での多様な学びを認める方向となりました。

ですが・・・

フリースクールやオルタナティブスクールは「学校」としては認められていません。(一部、不登校特例校を除く)

教諭は公務員。スタッフは民間人。

フリースクールやオルタナティブスクールのスタッフは公務員ではありません。

公立の学校で児童・生徒一人あたりに対し、年に100万円近くの教育関係費がかかっています。

そのほとんどは人件費です。

つまり、学校の先生たちの給料ということですね~

公立の学校に通わずにフリースクールやオルタナティブスクールを選んだ児童・生徒たちにはその教育費がかからないはずですが、やはり公立の機関、施設ではないため税金をそう簡単にはまわせないということでしょう。

それでも、子どものために一番良い選択をできる親御様がたくさんいます。

だからこそ私たちは

学歴も資格も関係ない、自分の力で歩いて行ける!

そういう大人になるためのサポートをこれからもしていきます。